院内の「伝わらない」を、なくす。

医療現場のためのコミュニケーション・プラットフォーム

カカリンク®・コネクト

院内の医療情報を共有するための、医療機関向けコミュニケーションプラットフォームです。
職員同士の円滑な情報共有を支え、安心して働ける環境づくりを通じて、医療の質向上をサポートします。

カカリンク®・コネクトの
機能がもたらす6つの価値

機能

  • チャット機能
  • お知らせ機能
  • タイムライン機能
  • ライブラリー機能
  • エデュケイション機能
  • オリジナルUI・アイコンサービス

専用チャット機能

タイムライン機能

  • VALUE01

    情報が確実に届く

    もう「聞いていない」
    「知らなかった」を起こさない

  • VALUE02

    見るべき情報が
    すぐ分かる

    どこを見ればいいのか
    分からないを解決

  • VALUE03

    職種・部署を越えて
    つながる

    必要な人と、必要なときに
    つながれる

  • VALUE04

    安心して意見を出せる

    心理的安全性が、組織の土台になる

  • VALUE05

    ルール・マニュアルを
    一元管理

    探さない・迷わない
    最新版が常に共有される

  • VALUE06

    組織の想いや方針が
    伝わる

    病院としての考え方を継続的に発信し
    現場との認識ズレを防ぐ

医療現場の環境が、職種間の
「見えない壁」を生み出している

医療の複雑化、生産労働人口の減少、2020年の新型コロナウィルス感染拡大、そして2024年医師の働きか方改革、これらの変化は、現場の業務量増加と役割分担の細分化を加速させています。
その結果、コミュニケーションは「業務」という壁によって分断され、職員間の不満や隔たりが、少しずつ広がっています。

職員の離職は、医療の質と経営を脅かす
最大の経営課題である

コミュニケーションの分断は、職員エンゲージメントの低下を引き起こし、最終的には離職という形で表面化します。
日本病院機能評価の職員満足度調査データでも、コミュニケーションエラーは離職の主要因の一つとして挙げられています。

職員離職の主要因
(病院機能評価職員満足度調査より)

職員の定着なくして、
安定した医療提供も、
健全な病院経営も成り立ちません。

課題解決の鍵は、
職員エンゲージメントの向上

エンゲージメントとは、
「自分の意見が聞かれ、組織に価値ある存在として認められている」
と職員が感じられている状態です。

この状態を生み出すためには、個人の努力ではなく、組織としての仕組みが必要です。

  • 双方向の
    コミュニケーション

    職種・階級関係なく定期的なフィード
    バックと意見交換を可能する場

  • 透明性と即時性

    円滑かつ統一的な情報フロー
    その瞬間に必要な情報を提供

  • 承認と尊重

    職員の価値を認め意見を聞く文化

良好なコミュニケーションは、
医療安全に直結します

Team STEPPS を基盤とした調査では、
円滑なコミュニケーションと協力体制がある組織ほど、医療安全文化が浸透していることが示されています。
コミュニケーションの欠如は、医療安全だけでなく、患者安全や経営そのものを脅かします。

  • コミュニケーション不足
  • 情報伝達の齟齬・遅延
  • 医療過誤・リスクの増大
  • 患者アウトカムの悪化

カカリンク®・コネクトは、
院内の風通しを良くし、職員の定着を促進する
コミュニケーション・プラットフォームです

課題解決のために必要な機能だけを、
医療機関の経営負担にならない形で提供します。

  • 職種間・職員間の「壁」を壊し、円滑な連携をサポート
  • 必要な情報を全職員へ、確実かつ均質に伝達
  • 誰かに評価・承認される文化を育む土壌を創造

カカリンク®・コネクト導入フロー

導入決定から稼働まで最短3ヶ月で完了

  • 契約締結
    • 院内説明、合意形成
    • 稟議書作成支援
    • 契約締結
  • 導入設計
    約1ヶ月
    • 利用目的に沿った設計
    • 配信内容、メニュー構成
    • 運用体制を確認
  • 初期設定
    コンテンツ配置
    約1ヶ月
    • 管理画面設定
    • 初期コンテンツ配置
    • 職員データ登録
  • 試験運用
    約1ヶ月
    • 操作説明、簡易研修
    • 実際の配信等、テスト運用
    • 必要に応じて微調整
  • 本稼働
    • 職員への案内、配信開始
    • 運用状況に応じた改善
    • 活用支援

※導入内容・規模により、一部ステップは並行して実施する場合があります

2026年4月 販売開始

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